国内事情

１．「体調を管理する」後進国、日本

1992年リオ・デジャネイロでの環境と開発の為の国際会議。リオ宣言第15の原則「ある物質や技術が環境に深刻的被害、回復不可能な損害を与える可能性がある時効率的より安全性を優先」。

これは、自然との共生で人も健康被害の可能性も安全性を優先すると言う考え方です。世界が予防原則に基づき対策行動を取っているのに対し、日本では傷病発生になってからの対処療法。

健康、体調管理の為の各分野専門家による連携は取られておらず、教育もなされていない。身体のキャパは個々に異なるのに関わらず、自分の身体に責任を取る為の判断指針が得られずにいます。

私たちが暮らす住まい環境での人体への影響は、気候や自然エネルギーに加え利便性と機能性に満ちた環境を手に入れたことで、化学化合物、公害、電磁波など様々なものから受けるようになりました。特に電気に関しては使用量も50年で10倍という進化と共に、電気の電磁波の人体への影響は懸念せざるを得ない環境と言えるでしょう。

1990年スウェーデンでは世界最初に電磁波規制法を打ち出しました。スウェーデン、ドイツではＰＣ環境と寝室環境について規制ガイドラインを公表し住環境の新たな質の改善を図っています。

日本では非常に高い問題意識はあれど、どう対処して良いかわからず、戸惑っている現状と言えます。2007年、朝日新聞社調査「電磁波についての意識」では電磁波について何らかの影響を及ぼすと意識している人は８割。女性は9割。ですが対策を取っている人は6％未満と減少しています。健康被害著しい電磁波・環境も日本は先進国20倍以上の悪環境と言えます。

２．プロ野球・球団でさえも、近年までは「栄養管理」は曖昧。「生活環境は、無頓着」という認識だった

栄養管理にしても選手寮で同じ食事を食べたとしても身体の構造上、消化吸収力・代謝の違いなどから、栄養アプローチは同等の結果を見出しません。

また個別に暮らす選手に対して献立や食材指定があったとしても、食品（食材）自体の栄養価の差異や流通過程での劣化には考察されていないのが現状です。

調理工程により栄養を失う状況下において、加工品での添加物の考察のなさや保存方法での考察のなさ、生活習慣の違いから生まれる消費栄養要因の違いの認識不足。これらのことから、一般的には写真などによる食事内容報告チェックのみで、栄養指導では個人への効率的な対応は図ることが出来ていませんでした。

球団ではスポンサーであるサプリメントメーカー所属のスポーツ栄養士などがたまに栄養面指導に訪れるだけで、３～７日程度の食事内容の聞き取りをしていたとしても、情報としては余りにも少ないです。

また調理師による簡易的な残飯チェックを行っている場合もありました。チェックする者の価値観により判断が変わる為に、栄養管理指導の情報源としては適切とは言えませんでした。

また、環境における体調への影響に関しては全くの無頓着という認識でした。

３．現在では多くのプロアスリート団体が「体調管理術」のノウハウを活用している

現在では帯同はせずとも定期的な相談ができる環境整備として外国籍のスポーツ栄養学の専門家（医学博士）と専属契約を結んでいたり、怪我治療リハビリから臨床栄養などを病院と提携して補ったりしてるプロアスリート団体が増えてきました。

また医療分析測定オンラインシステムを用いて医師の監修連携の元に活動する、私のような「コンディショニングトレーナー」が栄養管理・生活習慣・環境整備から総合的に評価することで改善措置を担うなど、体調管理術のノウハウが活用されるようになっています。